リニア工事で相次ぐ事故 水源の枯渇や隆起にJR東海「打つ手がない」… 問題は2つある 寄稿・樫田秀樹：東京新聞デジタル
今月1日。岐阜県瑞浪市大湫（おおくて）町で、JR東海による住民説明会が開かれた。「工事を再開したい」とするJR東海に、住民からは「どうなるの、ここは」と不安の声が漏れた。1日と2日、東京都品川区でも同様の説明会があった。どちらも開催の理由は同じ。JR東海が品川（東京）―名古屋間の開業を目指すリニア中央新幹線（以下、リニア）計画の工事でさまざまな事故が起きたからである。
◆水源が減渇水、床が14�冂世鵑生�共施設も
大湫町では2024年5月、トンネル工事が地下水脈を断ち切った。その結果、14カ所もの水源（ため池や井戸）が減渇水。さらに町全体での地盤沈下も進んだ。床が14センチ沈んでビー玉が自然に転がるような公共施設まで出てきた。JR東海は工事を中断した。
2026年1月23日。岐阜県瑞浪市大湫町では多くの水源が枯渇したが、住民に愛されてきた「神明泉」も完全に干上がった＝筆者提供
また、JR東海は因果関係を認めないが、長野県や愛知県でもリニア工事の近くで減渇水が起きている。
東京都内でも事故は起きた。2024年8月には品川区の目黒川で、10月には町田市の民家の庭で、酸欠空気の気泡が湧出した。2025年10月には品川区で路面が13センチも隆起した。この3つの事故の共通点は、「大深度」（地下40メートル以深の空間）で、直径14メートルの巨大掘削機「シールドマシン」を使っていたこと。使われた添加剤の気泡剤の中の空気が地表にまで一気に湧き出し、事故を招いたのだ。
2024年10月23日。東京都町田市の民家の庭に、突如、地下水と気泡が湧いた。シールドマシンの掘削が起因であり、気泡の酸素濃度はわずかに1％と、もし民家のトイレや浴室などの狭い空間に溜まれば酸欠死の可能性もあった＝筆者提供
どの事故も住民には「寝耳に水」の事件だった。その背景には、「大深度地下の公共的使用に関する特別措置法」（2001年施行、通称・大深度法）がある。「大深度で実施する工事であれば、住民への周知も補償も不要」とした法律である。事故が起きて初めて、近隣住民は「まさか私の自宅直下が掘削されるなんて」と知ることになったのだ。
◆住民説明会を1時間で打ち切り
リニア工事の事故から見える問題は2つある。ひとつが事前調査の不足と未熟な技術力だ。計画が事業認可されたのは2014年だが、その数年前から各地の市民団体が訴えてきた「こんなずさんな計画では深刻な環境問題が起きる」との懸念は現実のものとなっている。実際、JR東海は昨年6月、地下水脈を断ち切る事故が起きた大湫町の住民に「水は戻せない。地盤沈下は進行する。打つ手がない」と回答。現在の技術では対応できないことを認めた。
2025年10月28日、リニア工事の地下80メートルで掘削をしていたシールドマシンが起因となり、東京都品川区の交差点の路面が一気に13センチも隆起した＝筆者提供
もうひとつが住民軽視だ。品川区の住民説明会では、路面隆起に不安を抱く住民に対し、JR東海が設定した時間はわずか1時間。JR側は「2日間で丁寧に説明を尽くすので工事再開をする」と言うばかり。質問を求めて手が多数上がっても「これで閉会します」と打ち切り、住民との意思疎通に努めなかった。
深刻なのは、こういう住民軽視の姿勢に国も自治体も指導をせず、メディアも無関心であることだ。
◆アメリカでは反対運動で中止に追い込んだ事例も
この真逆の事例が米国にあった。米国では2015年から、JR東海の意向を受け、新設の鉄道会社がリニア計画を推進した。だが複数の自治体が計画反対を表明し、メディアは忖度（そんたく）せずにそれを伝えた。最終的には国（連邦鉄道局）が「環境破壊を起こし、採算も取れない」として昨年8月、計画中止を決定した。
中止が実現したのは、リニアのメリットとデメリットを自分自身で考え、環境破壊や地域崩壊を恐れて反対運動を展開し続けた市民の存在があったからである。
日本のリニア本線工事はまだ始まったばかり。「夢の超特急」の未来図に左右されず、一人ひとりの市民がこの計画について自分で考え、その是非を決めてほしいと心から願う。
樫田秀樹さん
（かしだ・ひでき＝ジャーナリスト）
