日々おやじが思う事。。。。。
コロナでJR東海をはじめ軒並み収益悪化しているので、今しか記事として出す時期がないのでしょうか？
テレワーク、スカイップ（ZOOM)会議などでface to faceの会議や学会も本当にこれまで必要だったの？という検証がされるでしょうね。
今後も新たなパンデミックをおこす感染症が蔓延する確率は非常に高いでしょう。
そうしてグローバリゼーションで人の移動が避けられないなか、リニアの完全密室列車を走らせるのか？
終わってしまいましたね。
プロヂューサーのご両親が山梨出身だったんですね。
倉本聰さん、ありがとうございました。
田中邦衛さんは出演できなかったみたいで残念でしたが、素晴らしいキャスティングと倉本哲学でした。
本当にお疲れ様でした。
雨畑ダム関連
（2020/3/27 10:17）
静岡市は２６日までに、清水区の由比・蒲原地区の沿岸１０地点で昨秋から先月にかけて、市が委託した民間会社による漁場環境調査（水質、底質、海底状況）結果をまとめた。水質調査では、台風１９号や降雨が続いた昨年１０月に表層（水深５０センチ）と中層（同５メートル）の海水を採取したところ、富士川河口域の表層で土粒子を主とした濁りが強く、河口域から離れるほど弱まったことが分かった。
また、由比川も含めた河口域では、表層の栄養塩の数値が富士川河口域を筆頭に高かった。市は「栄養塩の大部分が河川から供給されている可能性がある」と指摘する。
ダイバーが海底に円筒を差し込んで組成などを分析した底質調査では、日本軽金属蒲原製造所の放水路沖で、海底部上層の粘土やシルトの割合がほかよりも高かった。海底付近を撮影しながら静物や底質を調べる海底状況調査では、岩礁には藻場が生育し、魚も確認されたが、海底が砂で単調な地点では魚は少なかった。
市は今月、漁業関係者らに結果を説明した。放水路からの影響などに関する質問があり、「調査が出水の時期に行われたため、富士川からの出水の影響の方が大きかった」と回答したという。
市は２０２０年度一般会計当初予算に調査費３８０万円を盛り込み、年に４回継続して水質調査を行う方針。
山梨県の治水課長の話が登場します。
天下った元治水課長の責任は問われないんですかね？
ズブズブな関係だよね。
今年度も沢山の県庁職員が天下る（再雇用）されることでしょう、しっかり監視した方が良いですよ。
まあ、地元の早川町の行政もず〜〜と知っていたんでしょ！
こうなる事は大昔から分かっていたんだから。(笑)
以下記事
日本軽金属雨畑ダム（山梨県早川町、１３６５万立方メートル）の堆砂について話し合う雨畑地区土砂対策検討会が２５日、甲府市で開かれ、国や同県は５年間で７００万立方メートルを搬出する同社の最終計画案を了承した。ただ、毎年新たにダムに流入する平均５０万立方メートルの土砂撤去について日軽金は「正確に計算できない」などとして最終計画案には盛り込まず、台風で河床が上昇すれば、上流が被災する懸念が残った。
最終計画案では２０２０〜２１年度、土砂を建設用の骨材として出荷したり搬出用道路の造成に利用したりして３００万立方メートルをダム外に搬出。２２〜２４年度には骨材としての出荷のほか、近隣の造成地など新たな利用先を開拓することで３００万〜４００万立方メートルの堆砂を減らすとした。
同社は同町周辺で土砂埋め立て用地を探したが見つからなかった。静岡県は防潮堤への利用を提案したが、同社幹部は「運搬の問題がある」とし、基本的に否定的な考えを述べた。
堆砂問題は駿河湾産サクラエビの不漁をきっかけにクローズアップ。昨年の台風１９号では、上流地区が被災し、県道が崩落するなど孤立状態となった。
■土石流入「その時考える」 日軽金幹部一問一答
２５日の雨畑地区土砂対策検討会後、関係者が記者会見した。主なやりとりは次の通り。
―なぜ毎年の新たな土砂流入を最終計画案に入れないのか。
敷根功日軽金蒲原製造所長「（流入量は）災害に応じて変動する。（災害が）来ないかもしれない。それを想定に入れてしまうと計画が立てられなくなる」
杉山和義同社常務「何かあれば、そのときに考えなくてはならない。（事前に）考えると訳が分からない」
―国は河川法４４条に定められる、より強力な「指示」などに踏み込まないのか。
星尾日明国交省関東地方整備局河川管理課長「すでに文書による行政指導をし、日軽金も動いた。現状では分からないというかどちらとも言えない」
―早川本流にも搬出用道路を造る計画だが。
清水宏山梨県治水課長「もちろん自由に造るわけではない。濁りの問題を勘案しながら整備を行う。暫定的な利用を考えている」
■「抜本策」に疑問 土砂撤去、最終計画案
日本軽金属が２５日に示し、国などが了承した雨畑ダム（山梨県早川町）の土砂撤去最終計画案は、不確定要素が非常に多く、国が２０１９年８月に行政指導した「抜本的な対策」となるかは大いに疑問が残る。
同社は２０年度からの５年間で計画する７００万立方メートルの土砂搬出の方策として、建設用骨材としての出荷と同町周辺の造成地での利用を見込む。ただ、それに必要なはずの需要の裏付けはない。
同社によると毎年新たにダム湖内に流入する土砂は平均５０万立方メートルだが、本県で死者を出した台風１５号が襲来した１１年には１年間で３００万立方メートルの流入があった。最終案では毎年の土砂流入について言及自体を避けた。
同町周辺で土砂埋め立て用地も見つからない中、水害に見舞われてきたダム上流の住民が安心できる対策に本当になるのか。待ったなしの状況だからこそ、もっと突き詰めた議論が必要ではなかったか。このままでは“見切り発車”と言わざるを得ない。
■特損１１０億計上３月期下方修正 日軽金ＨＤ
アルミ加工大手日本軽金属の親会社、日本軽金属ホールディングス（岡本一郎社長）は２５日、２０２０〜２１年度の２カ年に実施する雨畑ダムの堆砂対策のため、１１０億円の特別損失を計上、２０年３月期通期連結業績予想を下方修正した。
駿河湾産サクラエビの不漁を契機に注目された同ダムの堆砂問題で、同社が特損を計上するのは初めて。「２２年度以降は、実施概要および対策費の合理的な見積もりが可能となった時点で、堆砂対策引当金として計上する」とし、対策費総額は最終的に数百億円規模以上に膨らむ可能性もある。
発表によると、特損計上に伴い、純利益は前回公表の１５５億円から５４・８％減の７０億円と大幅減を見込む。
性同一性障害（この障害という単語は好きではないのだが）と社会の折り合いを
非常にうまく描いていると感じました。
東野圭吾さんの鋭い洞察力が作り上げた作品を、映画化しているのでしょう。
友情、恋愛、結婚、離婚そして青春というサイクルが人生を豊かにするのでしょう。
一体、この方は何を言いたいのだろう？ 批判ばかりで、検査の事もまったくご理解出来ていません。
臨床の現場ではPCRは20年前からバンバンやっていたなどのデマをばら撒いていますね。
感染研が731部隊の伝統を引き継いでいるらしいし、利権の固まりだとかね（笑）
備忘録として引用しておきます。
相反する感染防止と高齢者ケア
じりじりと私たちの生活を追い詰める新型コロナウイルスは、世界保健機関（ＷＨＯ）が「パンデミック（世界的な大流行）」と宣言し、新たな局面に入った。日本が今、最優先で取り組むべきことは何か。日々、患者と向き合う医師で、政府とは独立した立場で意見を表明しているＮＰＯ法人「医療ガバナンス研究所」の理事長、上昌広さん（５１）に聞いた。【宇田川恵】
「何よりも大切なのは正確な情報です」と上さんはまず語る。日本では、感染の有無を調べる「ＰＣＲ検査（遺伝子検査）」が広がらず、全体像は誰もつかめていない。そんな中、現状で最も信頼できるのは「不幸なことではありますが、乗員乗客の全員を検査したクルーズ船『ダイヤモンド・プリンセス』のデータです」。感染しても半数は無症状であり、死亡した７人のうち年齢が公表されている５人は７０〜８０代。ここが重要なポイントだという。
「人類の長い歴史で、感染しても症状さえ出ない人が半分いる病気を封じ込められたことはありません。今回の件は風邪と同じであり、治れば後遺症もなく復帰できる。ならば、病気の封じ込めではなく、死亡率の高い高齢者らをケアすることが最も大切です。日本の高齢化率は中国の約２倍に及び、何かあれば影響は甚大だ。老人ホーム、介護施設、病院などで感染を防ぐことに最大限の知恵を絞らなければいけません」
政府はこの点でしっかり対応できているのだろうか。安倍晋三首相は「専門家会議の助言を踏まえ、対策を進める」と言い、メディアも当然のように「専門家会議に諮るべきだ」と求める。つまり、政府の政策に大きな力を持つのが専門家会議だ。
「でも、専門家会議のメンバーに高齢者医療の専門家はいないんですよ。座長は国立感染症研究所（感染研）の所長で、委員の多くは感染症の専門家です。事実上、感染研が仕切っている。ウイルスを見ても、人間そのものを見ているのか、私は疑問を感じます」
東日本大震災以降、上さんは原発事故の被害を受けた福島県の沿岸部で医療支援を続けてきた。避難所ではたくさんのお年寄りが持病を悪化させて亡くなった。もし今、入所施設で介護する職員が感染者や濃厚接触者だと認定されたらどうなるのか。
「ウイルスの感染拡大を抑えるという目的のためには、高齢者を隔離し、施設を封鎖するのが一番いい。でも高齢者は環境が変わると体調が悪化したり、ストレスで命を落としたりします。感染症を防ぐことと、高齢者の健康を守ることとはトレードオフ（相反関係）にある部分がとても多い。だから高齢者の専門家の声が必要で、感染症の研究者がこの分野にまで口を出したらいけないんです」
専門家会議の意見を受け、政府は病院に人が殺到して「医療崩壊」が起きないようにと、人々が受診する際の目安を公表している。高齢者については「３７・５度以上の発熱が２日続く場合は相談を」とする。上さんは怒りをにじませる。「もし９０代のお年寄りが３８・５度の熱を出したら、点滴をしないと脱水症状になり、解熱剤を使わなければ体力が落ちて命にもかかわります。こういうのは当たり前の話。『３７・５度が２日』なんていう一律の基準は現場の手足を縛ってしまう。人間を見ていないから言えるのです」
続けてこう強調する。「政府は一律の基準を示すのではなく、高齢者施設の医師など現場に裁量をもたせないといけない。そして、必要なリソース（資源）をそこに提供することです。マスクが足りないならマスクを供給し、ケアにかかる予算を出すこと。そういった後方支援こそ政府の役割です」
ＰＣＲ検査が広がらない背景にも「人を見ない」姿勢がある、と上さんは感じている。そもそも韓国では１日１万件を超える検査が、日本では最近になっても１０００件前後にとどまっているという。
「一番の問題は感染研にあると思います。当初から、感染研が検査を全部引き受けることになっていました。感染研はあくまで研究所であり、日本中の検査を引き受けたら、どう考えてもキャパ（受け入れ能力）を超えます」。その結果、目の前で患者を診る医師が「検査が必要」と言うのに、受話器の奥にいる保健所が「必要ない」と医師を説得に回る“異常事態”が広がった。
「医師は患者の病気を治すだけでなく、不安を取り除くことが大切なんですよ」と上さん。激しい頭痛にあえぐ患者が来院してＣＴ（コンピューター断層撮影）検査を受けると、それだけで落ち着きを取り戻すことが多いそうだ。それが血の通った医療現場だ。感染の疑いを告げられても検査を受けられない患者はどれほど苦しむか。
ＰＣＲ検査は３月からようやく公的医療保険適用となったが、対象は専門外来などに限定されている。街のクリニックが自由にできるわけではない。「検査態勢が広がらないのは、もはや国民の怨嗟（えんさ）の的で、自民党の国会議員さえ怒っています。これだけ批判されてもまだ変わらないのは理由があるからでしょう。私は感染研がお金とデータを握りたいことが関係していると思う。保険適用が広がればお金もデータも外に出ていきますから」
こうした状況は感染研の体質から来ている――上さんはそう推測している。「感染研のルーツは戦前の『伝染病研究所』であり、それを支えたのは陸軍でした。軍の特徴は『自前主義』と『情報非開示』。政府の統制も受けません。そのＤＮＡを連綿と引き継いでいるように見える。今回の事態だって、安倍政権の統制がきかない何かが働いている可能性さえあります」
米国や中国にある感染症問題の司令塔「疾病対策センター（ＣＤＣ）」を日本でも設けるべきだ、という声が浮上している。しかし上さんは言い切る。「感染研が患者中心の議論をしているとは思えないのに、ＣＤＣを作ることは危険です。重要な問題を専門家任せにしたら、国を滅ぼしかねません」
やはり気になるのは、感染拡大がいつ終息するかだ。「普通の風邪なら温度や湿度が上がれば収まりますが、新型インフルエンザは真夏に大流行しました。今回はどちらの可能性もあります」。新型インフルエンザの終息には１年超、ＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）も半年以上かかった。「今は国際的なトラフィック（交通）が当時に比べ圧倒的に増えています。たとえ日本で終息しても、これからアフリカなどで広がれば、世界で循環する。終息は年を越える可能性もあります」
冬に大流行するインフルエンザが昨年は夏に沖縄県などで流行した。原因はラグビー・ワールドカップで、南半球から来た客が広げたと指摘されている。
今夏の東京オリンピック・パラリンピック開催の行方は見通せなくなっている。「感染拡大を恐れ、各国が開催を希望しない可能性は十分あると思います。日本だけの意思ではなく、世界が決めることになるでしょう」。上さんは冷静にそう語る。
日本という国のあり方、密接になった世界との関わり……。さまざまな課題を立ち止まって考える時が今なのかもしれない。
■人物略歴
上昌広（かみ・まさひろ）さん
１９６８年、兵庫県生まれ。９３年東京大医学部卒、９９年同大大学院修了。虎の門病院、国立がんセンターを経て、東大医科学研究所探索医療ヒューマンネットワークシステムを主宰。２０１６年から現職。著書に「ヤバい医学部 なぜ最強学部であり続けるのか」など。
最近、この本の読書メモへのアクセスが多いのはなぜ？
ちなみにAmazonレビューは当初掲載されていましたが、今は拒否
都合の悪い方が多いのでしょうか？
書かれた事をメモしているだけですが（笑）
以下再掲
図書館本
山梨県出身者として、恥ずかしい民主主義下の選挙の歴史と言ったところ。
まあ、県庁職員をしていた頃、職員が知事選で選挙活動しているような環境でしたしね。（1980年代後半）今もあまり変わってないのかもしれません。選挙はお祭り。
さて、本書は山梨都留市出身の杉本氏（1947- 都立高校教員を経て 都留文科大学非常勤講師 柳田国男研究会会員）が津軽と山梨（甲州）の民俗、風習等と選挙の関係性を資料を基に綴っている。
また、本来は奄美の選挙（徳田さんかな）もまとめたかったとある。
メインに甲州選挙の部分を読んだ。
備忘録メモ
天野久を当選させた選挙のプロ 林ただし、竹中英太郎（竹中労の父）も。
望月県政 金丸信 上納金システムの構築 公共事業と土建屋 勝ち組と負け組
無尽市長 河口親賀（甲府市長） 138本の無尽に加入 選挙後援会親友会 毎月8日笹や旅館で無尽
無尽県議 望月金三 保守・革新関係なく無尽システム
ドラブチ（嫁盗み）、盆踊り（夜這い）等の民俗としての村（共同体）意識（ムラの娘はムラのもの）
名家としての金丸信 山林地主（武川村 三沢家）長女との結婚
経済界、政界との繋がり 山梨中央銀行頭取（名取忠彦 名取家の女婿 実兄は広瀬久忠）
伊勢湾台風被害の復旧対策に20億の災害特別対策費 県庁の窓口に 釜無川右岸の土地改良 一大果樹園地帯へ
ポスト望月県政の後継と託した小沢澄夫前副知事の敗北（1991）（この頃、山梨に居ましたね、俺）
1992年 佐川急便事件で金丸信失脚
金丸信の人柄 人の繋がり重視、面倒をよくみる、約束したことは守る、えらぶらない。人情家。3人の息子を政治家にしなかった（長男 竹下登の長女と結婚、次男（秘書） 西松建設社長の子女と結婚）
行政からの発表報道と広告主様（スポンサー）に忖度した記事、そしてお悔み欄。
ミニコミ誌宣言された方が良いと思いますけど。
全国ニュースは通信社の配信を買っているだけですから
ネットでお金を払って全国紙を読まれた方が世界の事が分かりますよ！
いつになっても井の中なの蛙、大海すら知らずです（笑）
３月１２日 玉木さんのpodcastを是非聞いてみてください。
玉木さんが以前から指摘している高校野球だけが優遇される異常さ。
他の高校スポーツ大会が中止されている中、高校野球だけが決定が延び延びになっていたわけですよ。
新聞社の利権やら、高校生スポーツを食いものにするな！
高野連は体育連盟に入るべきｂｙ玉木さん
https://www.zen-koutairen.com/f_selected.html
リンクが文字化けしていますがKURABO（クラボウ）のニュースリリースです。
中国の提携企業との開発
さすがに早いですね。
日本のニュースを騒がせている企業、大学は周回遅れかな。
pdfをjpegに変換しています。
本文はリンクから入って頂いてもらうとして。
内容におおよそは同意するのだけれど、
「若い人」と括る事に違和感を感じる。
じゃあ、爺婆はどうなの？ もちろん、そこには私も含まれる。
例えば本文中の
今日の若い人たちが「自然」について話すときは、人文系的、
あるいは文学的な発想で語ることが多い。
たとえば人間は自然の一員に戻らなければいけないとか、
自然を人間の客体としてとらえた西洋的な思想には問題があるのではないかとか、
自然への畏れを感じなくなったとき人間は堕落し、今日の環境破壊の原因は
そこから生まれたのではないか、というようなものである。
ひとつは今日の若い人たちの多くが、自然との具体的な結びつきを失っていること、
その結果自然が具体的なものから抽象的なものへと変化したことである。
今日の若い人たちには、日常的な価値判断によって人々が歴史を動かしてきた結果、
解決のつかない矛盾が発生してしまったという気持ちが強い。
それが環境問題を考えるときの人々の視点で、便利さを求める、経済の発展を求める、
科学の発展に頼る、というような日常的な判断の積み上げが、結果的には環境の破壊を
招き、ついに解決不能な自然と人の対立状況をつくりだしてしまった、というような
認識である。
ここまで。
そんな若者が多くなってしまったのは、今の大人や爺婆であることは明らかであるよね。
amazon video
望月衣塑子さんの著作はほぼ読んでいると思う。
この作品は某獣医大学や詩織さん事件を題材にしているけど、実は望月さんが
ずっと追っている日本企業や政府の武器輸出に関する取材が原案なんでしょうね。
ジャーナリストの矜持をうまく描いていると思います。
これもＡｍａｚｏｎのレビューブロックされていますね。購入本ですが。
2006年のレビュー
山小屋のトイレ問題、高山植物の盗難、山を観光地へ導くわな、電源開発のための電気と治山のためのダムが山に与える生態的影響と経済的影響、世界遺産登録がもたらす弊害、大規模林道の必要性等を実際に現場を見てレポートしている。ある種、一般国民が目にしない場所で着々と進む公共事業への告発でもある。
自分自身も未舗装の山道を車で走っていて、いきなり一般国道と間違えるような舗装道路に出会う事がある、そして毎年、少しずつ奥に舗装が進んで行く。一体誰のための道路なのか考えてしまう。
世界遺産の問題では、白神山地の入山規制にも言及していて、これは根深誠さんも以前より異議を唱えている。すなわち、青秋林道を作ろうとしていた林野庁が反対運動で林道を作らなくなったら、今度は世界遺産と言う看板を使って一般人の入山禁止を打ち出す。誰が考えてもオカシイ。
大規模林道の件では霞ヶ関のお役人様は現場を見た事がないのに著者にブリーフィングしてくるとの事。
地域振興と言うお題目を掲げ事業を行っているが、実際どれほど森を守る上流域の人々を日本はサポートしているのか？林野庁は大赤字だそうだが、森を守って赤字なら国民は納得するだろう、しかし森を破壊して赤字ならその責任は重い。
登山（沢登り）も釣りも文化だと言う人がいる、勿論文化になって欲しい、しかし文化と声を上げるのであれば日本の森や渓流が置かれている現状をしっかり認識して行動を起こすことが必要でないのかとこの本は訴えていると思う。
新型コロナで激減している献血だそうです。
家族で海外在住（96-98）をする前は献血カードのスタンプが沢山あったのですが渡航後狂牛病関係で
献血できなくなっています。
当時小学生等だった子供3人もすでに成人で献血可能なのですが、下記のレギュレーションで
献血出来ません。
そろそろ、基準の見直しした方が良いと思うよ！
以下日赤web
変異型クロイツフェルト・ヤコブ病（vCJD）について
変異型クロイツフェルト・ヤコブ病（vCJD）については、輸血による伝播に関して未知の部分が多い一方、牛海綿状脳症（BSE）との関連も強く指摘されています。安全が確認されるまでの間、BSEが発生している下記の欧州諸国に滞在（居住）された方の献血をご遠慮いただいています。
英国に1980（昭和55）年から1996（平成8）年までに、通算1カ月（31日）以上の滞在歴のある方。
英国に1997（平成9）年から2004（平成16）年までに、通算6カ月以上の滞在（居住）歴のある方（通算6カ月の計算には1の滞在（居住）歴も含みます）。
アイルランド、イタリア、オランダ、サウジアラビア、スペイン、ドイツ、フランス、ベルギー、ポルトガルに、1980（昭和55）年から2004（平成16）年までに、通算6カ月以上の滞在(居住)歴のある方（通算6カ月の計算には1、2、4の滞在（居住）歴も含みます）。
スイスに1980（昭和55）年から今日までに、通算6カ月以上の滞在（居住）歴がある方（通算6カ月の計算には1、2、3の滞在（居住）歴も含みます）。
オーストリア、ギリシャ、スウェーデン、デンマーク、フィンランド、ルクセンブルグに、1980（昭和55）年から2004（平成16）年までに、通算5年以上の滞在（居住）歴のある方（通算5年の計算には1、2、3、4、6の滞在（居住）歴も含みます）。
アイスランド、アルバニア、アンドラ、クロアチア、サンマリノ、スロバキア、スロベニア、セルビア（2008年に分離独立した「コソボ」含む）、チェコ、ノルウェー、バチカン、ハンガリー、ブルガリア、ポーランド、ボスニア・ヘルツェゴビナ、マケドニア、マルタ、モナコ、モンテネグロ、リヒテンシュタイン、ルーマニアに、1980（昭和55）年から今日までに、通算5年以上の滞在（居住）歴がある方（通算5年の計算には1、2、3、4、5の滞在（居住）歴も含みます）。
少し古い記事ですが、かなり役立つと思います。
乳酸菌やビフィズス菌が腸に直接届けば良いという訳ではないのです。
大学院時代に光岡先生の講義を聞いて（著作も無料でくれた）専攻を変えようが真剣に悩んだ。
無菌マウスにビフィズス菌（たぶん）を腸に植え付けたものとウエルシュ菌（悪玉菌）を腸に
植え付けた群で比較すると明らかにウエルシュ菌を植えたマウスの方がガンになる確率が上がると
いう実験。
当時は現在ある次世代シークエンサー（ＮＧＳ）など存在せず、もちろんＰＣＲ技術も無かった。
ご自身で嫌気性培養の機器を開発して研究をされていたことを想い出す。
健康と腸内細菌、今最も熱い研究分野でもある。
